【減価償却】
固定資産の価値減少分を費用に計上する
直接法と間接法がある。

直接法の場合
・備品について100円を減価償却費とした

(借)減価償却費　100

　　　(貸)備品　100

間接法の場合
・備品について100円を減価償却とした

(借)減価償却費　100

(貸)減価償却累計額　100

償却費の計算は定額法を使う

【定額法】
取得減価−取得減価の10%÷耐用年数＝減価償却費

・備品20.000の減価償却を行った。残存価格は10%、耐用年数は3年である。

20.000−2.000÷3=6.000

(借)減価償却費　6.000
(貸)減価償却累計額　6.000

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